年次計画
2023年度年次計画
2023年度には、次の12の課題に取り組みます。
①教職員の多様化?高度化への取組
-
国際日本に係るプログラムの充実に向け、外国人或いは外国で教育研究歴を持つ教員を採用する。
-
TUFS留学支援共同利用センターの業務支援のため、外国人或いは外国の大学で学位を取得した事務職員を採用する。
-
事務職員の語学研修や海外研修を実施するとともに充実を図る。
②留学生受入増への取組
-
交流協定校との連携強化や、Joint Education Programによる短期留学を推進する。
-
学部への国費外国人留学生の優先配置を中心に、Global Japan Officeなどを活用した外国人留学生への広報活動を実施する。
③本学からの派遣留学生増への取組
- 国際戦略に基づく交流協定校との連携強化や、学部及び大学院における短期海外留学科目の開設?拡充などにより、短期留学を拡大する。
- 修士課程の短期海外留学科目により、大学院生の派遣留学を拡充する。
④協定校とのJoint Education Programの実施のための取組
- 協定校への学生派遣、協定校からの学生受入、遠隔講義、大学院生の研究指導、オンラインによる教員招へいなど、様々な形態によるJoint Education Programを開講する。
⑤言語関係の取組
- 英語以外の外国語のCEFR-J を用いた統一基準による言語材料とシラバスの共通化による英語ともう１つの外国語を駆使できる人材の養成と、その教育手法の標準化?共有化を進め、学習用言語資源やノウハウの公開を開始する。
- 導入?概論科目を中心に外国語による授業を適切に配置し、開講する。
- 大学院生の語学レベルの測定?把握を行う。
⑥教務システムの国際化の取組
- 諸言語の学習履歴や達成度、留学の履歴を確認できる学務情報システムを活用する。
⑦広報の充実の取組
- 本学Webページの英語化を進めるとともに、Global Japan Officeやその地域の情報を英語により発信する。
⑧ガバナンス改革への取組
- 総合戦略会議に置く機能別オフィスにおいて、大学の方針の迅速な浸透を図る。
- クロスアポイントメント制度、年俸制やテニュアトラック制度の拡充を進める。
- 国際通用性のある人事評価制度の導入に加え、国際通用性を見据えた採用や研修を推進する。
⑨Global Japan Officeの展開とTUFS留学支援共同利用センターの取組
- 設置したGlobal Japan Office (GJO) において、日本語?日本文化の普及と発信を推進するとともに、新たなGJO又はGlobal Japan Desk (GJOの簡易形態) を開設する。
- TUFS留学支援共同利用センターにおいて、世界諸地域から日本に留学している学生に対し、コミュニティ支援の活動を充実させる。
- 留学生OBの追跡調査及びTUFSグローバルコミュニティ事業の充実を図る。
⑩学部新設?大学院改組に関係して検討?実現する制度設計の取組
- 学部共通の教養日本力科目の充実をはかる。
- 国際日本学部における国際日本プログラムの充実を図る。
- 国際バカロレア認定校からの学生選抜や、海外での学生選抜を実施する。
?大学の国際化促進フォーラムプロジェクトの取組
- 日本語学習機会を提供している海外拠点?オフィスのネットワーク化に対して支援を行い、各拠点?オフィスが、日本に関心をもつ学生?大学院生の集合点となるように支援する。
- 学外向け講座として展開するTUFSオープンアカデミー等を活用し、オンラインの日本語教育を実施?拡充する。
?自己点検評価および外部評価の実施
- 全学点検?評価委員会にて事業成果の分析を行う。
- 事業運営について外部からの意見を取り入れるため、及び事業の点検?評価のために外部評価を実施する。
2022年度年次計画
2022年度には、次の11の課題に取り組みます。
①教職員の多様化?高度化への取組
-
国際日本に係るプログラムの充実に向け、外国人或いは外国で教育研究歴を持つ教員を採用する。
-
TUFS留学支援共同利用センターの業務支援のため、外国人或いは外国の大学で学位を取得した事務職員を採用する。
-
事務職員の語学研修や海外研修を実施するとともに充実を図る。
②留学生受入増への取組
-
交流協定校との連携強化や、Joint Education Programによる短期留学を拡大する。
-
学部への国費外国人留学生の優先配置を中心に、Global Japan Officeなどを活用した外国人留学生の渡日前選抜を実施する。
③本学からの派遣留学生増への取組
- 国際戦略に基づく交流協定校との連携強化や、学部及び大学院における短期海外留学科目の開設?拡充などにより、短期留学を拡大する。
- 修士課程の短期海外留学科目により、大学院生の派遣留学を拡充する。
④協定校とのJoint Education Programの実施のための取組
- 本学における集中セミナー、本学学生と海外協定校の学生がともに参加するスタディーツアー、遠隔授業、大学院生の共同指導など様々な形態によるJoint Education Programを開講する。
⑤言語関係の取組
- 英語以外の外国語のCEFR-J を用いた統一基準による言語材料とシラバスの共通化による英語ともう１つの外国語を駆使できる人材の養成と、その教育手法の標準化?共有化を進め、学習用言語資源やノウハウの公開を開始する。
- 導入?概論科目を中心に外国語による授業を適切に配置し、開講する。
- 大学院生の語学レベルの測定?把握を行う。
⑥教務システムの国際化の取組
- 諸言語の学習履歴や達成度、留学の履歴を確認できる学務情報システムを活用する。
- IR Officeが、令和3年度実施のアンケート等に基づく分析を行い、改善への提言を行う。
⑦広報の充実の取組
- 本学Webページの英語化を進めるとともに、Global Japan Officeやその地域の情報を英語により発信する。
⑧ガバナンス改革への取組
- 総合戦略会議に置く機能別オフィスにおいて、大学の方針の迅速な浸透を図る。
- クロスアポイントメント制度、年俸制やテニュアトラック制度の拡充を進める。
- 国際通用性のある人事評価制度の導入に加え、国際通用性を見据えた採用や研修を推進する。
⑨Global Japan Officeの展開とTUFS留学支援共同利用センターの取組
- 設置したGlobal Japan Office (GJO) において、日本語?日本文化の普及と発信を推進するとともに、新たなGJO又はGlobal Japan Desk (GJOの簡易形態) を開設する。
- TUFS留学支援共同利用センターにおいて、世界諸地域から日本に留学している学生に対し、コミュニティ支援の活動を充実させる。
- 留学生OBの追跡調査及びTUFSグローバルコミュニティ事業の充実を図る
⑩学部新設?大学院改組に関係して検討?実現する制度設計の取組
- 学部共通の教養日本力科目の充実をはかる。
- 国際日本学部における国際日本プログラムの充実を図る。
- 国際バカロレア認定校からの学生選抜や、海外での学生選抜を実施する。
?大学の国際化促進フォーラムプロジェクトの取組
- 日本語学習機会を提供している海外拠点?オフィスに対して支援を行い、各拠点?オフィスが、日本に関心をもつ学生?大学院生の集合点となるように支援する。
- 学外向け講座として展開するTUFSオープアカデミーを活用し、「オンライン日本語講座」を実施?拡充する。（LIVE配信型の日本語教育の提供）
- オンライン日本語教育用の教材を技能別?レベル別に開発し、LMS (Learning Management System) 上での利用を図る。（オンデマンド型アカデミック日本語教育の提供）
2021年度年次計画
2021年度には、次の10の課題に取り組みます。
①教職員の多様化?高度化への取組
- 国際日本に係るプログラムの充実に向け、外国人或いは外国で教育研究歴を持つ教員を採用する。
- TUFS留学支援共同利用センターの業務支援のため、外国人或いは外国の大学で学位を取得した事務職員を採用する。
- 事務職員の語学研修や海外研修を実施するとともに充実を図る。
②留学生受入増への取組
- 交流協定校の拡大や、Joint Education Programによる短期留学を拡大する。
- 学部への国費外国人留学生の優先配置を中心に、Global Japan Officeなどを活用した外国人留学生の渡日前選抜を実施する。
③本学からの派遣留学生増への取組
- 国際戦略に基づく交流協定校の拡大や、学部及び大学院における短期海外留学科目の開設?拡充などにより、短期留学を拡大する。
- 修士課程の短期海外留学科目により、大学院生の派遣留学を拡充する。
④協定校とのJoint Education Program の実施のための取組
- 本学における集中セミナー、本学学生と海外協定校の学生がともに参加するスタディーツアー、遠隔授業、大学院生の共同指導など様々な形態によるJoint Education Programを開講する。
⑤言語関係の取組
- 英語以外の外国語のCEFR-J を用いた統一基準による言語材料とシラバスの共通化による英語ともう１つの外国語を駆使できる人材の養成と、その教育手法の標準化?共有化を進め、学習用言語資源やノウハウの公開を開始する。
- 導入?概論科目を中心に外国語による授業を適切に配置し、開講する。
- 大学院生の語学レベルの測定?把握を行う。
⑥教務システムの国際化の取組
- 諸言語の学習履歴や達成度、留学の履歴を確認できる学務情報システムを活用する。
- IR Office が、令和元年度実施のアンケート等に基づく分析し、改善への提言を行う。
⑦広報の充実の取組
- 本学Webページの英語化を進めるとともに、Global Japan Officeやその地域の情報を英語により発信する。
⑧ガバナンス改革への取組
- 総合戦略会議に置く機能別オフィスにおいて、大学の方針の迅速な浸透を図る。
- クロスアポイントメント制度、年俸制やテニュアトラック制度の拡充を進める。
- 国際